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コラム

組織作り

一体感のある組織がやっている3つのこと

「うちの会社、なんだかまとまりが悪い。」

「みんな好き勝手言ってバラバラ。」

「それなりにうまく回ってるけど、もう少しチームとしての一体感がほしい。」

など、組織に一体感やまとまりが感じられないというお悩みをよく耳にします。

世の中にある一体感のある組織は、なぜ一体感があるのでしょうか。

理由は様々ですが、一体感のある組織を作るために欠かせないことが少なくとも3つあります。

それは次の3つです。

  1. 共通の目的を持つ
  2. 共通の価値観を持つ
  3. (メンバーの)役割を知る

共通の目的を持つ

会社を問わず、まとまってるなと思う組織を思い出してみてください。

例えば、スポーツのチーム、レスキュー隊、ボランティア団体、映画や歴史で出てくるようなレジスタンスなどなど、いろいろ思いつくのではないでしょうか。

これらの組織に共通するものは、共通の目的を持っているということです。

甲子園で優勝することを目指している高校野球チーム、ワールドカップで優勝することを目指しているサッカーチーム、災害現場から被災者を救助しようとしているレスキュー隊などです。

共通の目的があるからこそ、様々な人が集まって互いに協力します。

では、あなたの会社の目的はなんですか?

会社の場合、目的はミッションや経営理念という形で表現されます。ただし、経営理念の場合、会社が社会(お客様)に対して何をするかを表現していないケースをよく見ます。そういう経営理念の場合は組織の目的として弱いと言えます。

私たちは事業活動を通して社会に対してどんな変化を起こしていくのかを明確にし、共有しましょう。

共通の価値観を持つ

目的と同じく大切なものが組織に流れる価値観です。

例えば、甲子園を目指すA高校野球部。A高校野球部は何を置いても勝つことが第一優先で、勝つためであればどんな手でも使います。また、チーム内では厳しい言葉が飛び交い、実力がすべてで、チーム内で一目置かれる選手は常に実力がある人です。

一方、同じく甲子園を目指すB高校野球部。B高校もチームの実力ではA高校に並びます。しかし、フェアプレイの精神を何よりも大切にし、勝つことよりも良き野球人である事を大切にします。また、野球の実力だけではなく、野球に対する知識、人間性など、様々な性質が認められます。

さて、少々極端な例ですが、あなたはどちらのチームに属したいでしょうか。

これはどちらがいいという問題ではありません。A高校もB高校もそれぞれ一つのあり方に過ぎません。

しかし、人それぞれどちらがいいという気持ちは明確にもてるのではないでしょうか。

これは、A高校野球部かB高校野球部いずれかの価値観とその人の価値観に共通するものがあることを意味します。

このようにどんな組織にも、そこに流れる価値観というものが存在します。一方、そこに属する人一人ひとりにも個人の価値観があります。その組織の価値観と個人の価値観に共通する部分があるとき、属する人は帰属意識を感じ、組織全体として一体感が出るのです。

この状態をつくるためには組織の価値観を明確にする必要があります。

例えば、クレドなどを作成することで組織の価値観が明確になり、所属する人が自信の価値観との共通点を見出しやすくなるだけでなく、クレドに則した行動をとることで、組織全体の行動に方向性を与え、より価値観を強化します。

役割を知る

最後が役割を知るといことです。

これは、組織に属する一人ひとりが、その組織における自分の役割を知ること。さらに、他のメンバーの役割を知ることを意味します。

組織として成果をあげるためには、一人の力では足りません。所属する人がそれぞれ自身の強みや得意なことを活用し、相互に協力し合うことで、最終的に組織の成果となります。

この貢献のリレーにおいて、自分が役に立っているという実感が必要です。そのためには、少なくとも自分の役割が明確でないとうまくいきません。

加えて、自分以外の他のメンバーの役割を知る事で、傲慢になることを防げます。よく耳にするケースとして、仕事を取ってくる営業部が偉い、特定の技術を持つ自分のお陰で会社がやっていけているなどという勘違いがあります。

仕事を取ってくる営業部も、特定の技術を持つ人も、明日から他のメンバーがいなくなったら会社全体として成果をあげることができるでしょうか。営業部が仕事を取って来られるのも、技術を持つ人がその技術を活用できるのも、その組織においてその他のやるべき事を、他の社員がやってくれているからこそです。そこに感謝の気持ちが持てる様になってほしいですね。

うまく機能している会社は、所属しているメンバーの一人ひとりが自分の役割を全うしています。このことをすべての人が知る事が重要です。

そのためには、マネジメント教育などを通して組織やその仕事について知ってもらうこと、人事制度の運用を通してお互いの仕事を知ることが大切です。

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